適正単価・時給換算ツール
「時給換算すると意外と低い」はフリーランスの定番の悩み。希望の手取りから必要な時給を逆算し、いま検討している案件が目標を満たすか、いくら以上で受けるべきかを判定します。
必要な時給
- 必要な年間売上（入金ベース）-
- 月あたりの必要売上-
- 年間の稼働日数-
- 年間の請求可能時間-
- 稼働日あたりの必要売上-
- 販売価格ベースの必要時給（手数料込み）-
「請求できる時間」で割るのがポイント。8時間働いても、請求できるのが5時間なら時給は1.6倍必要です。
案件チェック
- 目標時給を満たす最低価格-
- この価格での実質時給-
フリーランスの時給は「請求できる時間」で割る
会社員の感覚で「月30万円欲しいから時給1,800円」と考えると、ほぼ確実に足りなくなります。理由は3つあります。
- 税金と社会保険：手取りが30万円なら、その前の利益はもっと大きい。
- 経費：通信費・ソフト・機材・按分した家賃などは自分の売上から出る。
- 請求できない時間：営業、見積、請求書、修正、学習、休みの日。実働の4〜5割はこれに消えることも珍しくありません。
このツールは「手取り→税引前の利益→経費を足した必要売上→請求できる時間で割る」という順に計算します。結果の時給は、案件の価格を決める基準になります。
案件の価格を決める手順
- 上のフォームで、自分の条件で必要な時給を出す。
- 案件の作業時間を、修正対応や連絡の手間まで含めて見積もる（見積もりより1〜2割長くなることが多い）。
- 「目標時給を満たす最低価格」より上で提案する。ココナラ経由なら手数料率を入れると、手数料込みの価格が出ます。
提示価格がすでにある場合は、価格を入れると実質時給を判定します。目標の8割を切るなら、範囲を絞る・オプションに分ける・見送るのいずれかを検討する目安になります。
時給が足りないときの打ち手
単価を上げる交渉が難しい場合でも、請求できる時間の割合を上げれば時給は改善します。定型業務をテンプレート化する、取引メッセージを雛形にして連絡の手間を減らす、納期の逆算で修正の手戻りを防ぐ、といった工夫が有効です。売上が目標に届かないなら、売上目標の逆算ツールで必要な案件数を確認しましょう。
よくある質問
税金・社会保険の負担率はどう決めればいいですか？
経費を引いた利益に対する割合で、目安は副業で10〜20%、専業で20〜30%前後です。所得や自治体の国民健康保険料で大きく変わるため、「税金・手取り概算ツール」で試算した負担率を入れると精度が上がります。
請求できる時間の割合は何%にすればいいですか？
多くのフリーランスで50〜70%です。営業や修正が多い立ち上げ期は50%程度、リピート中心で安定している人は70%以上になります。直近1か月の作業ログから実績を出すのが確実です。
時給が高すぎて案件が取れません。
時給はあくまで自分の下限ラインです。単価を上げる前に、作業を効率化して時間を減らす、パッケージ化して単価を上げる、手数料のかからない直接契約を増やす、といった方法も検討してください。
本ツールの計算結果は一般的な条件にもとづく概算です。個別の事情（自治体・所得の種類・各種控除など）により実際の金額は異なります。税務・法務に関する最終判断は、税理士などの専門家または国税庁・各プラットフォームの公式情報でご確認ください。